世界中の多種多様なガジェットを揃えた「ギズ屋台」リピーター増加を目的に延長保証施策を導入

始めに事業の概要を教えてください。

ガジェットを世界中から仕入れて日本で販売するECサイト「ギズ屋台」を運営しています。

ギズ屋台は、日本最大のテクノロジー情報サイト「GIZMODO」さんと一緒に運営しているコラボECサイトです。GIZMODOさんで売れている傾向の商品を実際に仕入れたり、GIZMODO編集部の方々が知っているガジェットを仕入れる、ガジェットセレクトショップのようなイメージです。

作増さんのご経歴と担当業務を教えてください。

現在は、海外も含めたAnyMind Group全体のマーケティング責任者をしています。特に注力している領域は、ECサイトやSaaSなど、マーケティング全般ですかね。多岐にわたるAnyMindの各事業でのマーケティング施策にアドバイスをしたり、チームで運用したり、何でも屋さんです（笑）

社内にはWebメディアやアプリなどをグロースさせていく事業部があり、そこの事業部長を務めていたのですが、当時からマーケティングのところも担っていました。そこから、もっとマーケティングに専念して欲しいという話をいただき、現在のポジションに異動し、全社のマーケティングをみています。

なので、実はECサイトを運営する事業部には所属したことがなくて（笑）

もともと、全く異なる事業部の時からギズ屋台に携わっていたのですが、そこからさらに違う事業部に異動してもギズ屋台に携わり続けています。

AnyMindに入社する前は、新卒からGREEでニュースメディアの責任者を務めたり、アドテク系のプロダクトを作ったり事業を作ったりしていました。

小笠原さんのご経歴と担当業務を教えてください。

ECのプロとして、大手企業様やベンチャー企業様のECの売上拡大支援をしています。ジャンルは、食品系、ガジェットなど幅広くサポートさせていただいています。

また、ギズ屋台としては調達する商品をリストアップしたり、GIZMODOさんとコミュニケーションを取りながら商品調達を進めています。

業務における苦労などありましたら教えてください。

小笠原さん）

商品調達の判断基準が難しいと感じています。GIZMODOさんの視点と、AnyMind側の視点では仕入れたい商品が異なることもあるので、両者で納得する商品の擦り合わせには時間をかけて進めています。

GIZMODOさん側は、メディアを運営しているので記事にしたら売れるだろうという視点と、僕ら側で言うと例えばクラウドファンディングで需要が高い商品が売れるのではないかという視点だと、「どういう商品が売れるのか」に対してのイメージが異なるので、どちらの意見も反映しつつ、ユーザーから求められる商品を選定するように意識しています。。

作増さん）

やはりメディアコマースは難易度が高いことですかね。

一般的なECサイトは、SNSが強かったり、ブランドがそもそもあったりするのでオーガニックユーザーが集まりやすいですが、ギズ屋台はオーガニックが少ないのが課題です。現状は、GIZMODOさんからの流入が大半を占めており、良くも悪くもメディアに依存してしまっているので、今後は流入チャネルを増やしていきたいと思っています。

また、扱う商品がガジェットであるという特性上、新商品が出てくるサイクルが早いため、仕入れた商品もすぐに古い型になりやすいんです。差別化もしにくい領域なので、今後は国内では買えないものを積極的に仕入れていきたいと思っています。

protegerの導入のきっかけを教えてください。

ECサイトを運営するにあたって重要なことは安心感だと思っています。特にガジェットは他の商材と比べるとより安心して購入したいユーザーが多く、protegerを導入すれば安心感を作ることができると思ったんです。僕たちも商品を購入する際に保証に加入することが多いので、すぐに導入を決めました。

proteger導入までに3日程度しかかからず、導入がとても簡単だということも決め手の1つでした。

protegerを導入して良かったことはありますか？

ユーザーに安心感を持ってもらえることで他サイトとの差別化ができる点が大きく、新規ユーザーの獲得に繋がっています。

ギズ屋台の特徴は尖っているECサイトですが、良くも悪くも特徴が一つしか無かったんです。もちろん、尖っているからこそ面白いと思っていただけるのですが、先を見据えた時に特徴が一つだけでは難しいと思っていました。延長保証という守備的なサービスをECサイトに備えることできたことで、これまでと異なる層の獲得に繋がり、良かったと思っています。

更に、安心感を作ることで、一度購入してくれたユーザーがまたギズ屋台を利用してくれるんです。新規ユーザーの獲得だけでなく、顧客体験を向上させることにも繋がっています。